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新築物件で雨漏りする原因や対処法

住宅で雨漏りする原因は経年劣化によるものがほとんどですが、新築物件で雨漏りが発生するケースも少なからずあります。

このページでは、新築物件で雨漏りする原因や、雨漏りした際の対処方法などを紹介いたします。新築を検討している方、家を建てて数年という方はぜひ参考にしてみてください。

雨漏りが発生しやすい箇所

住宅の中で雨漏りしやすい箇所は、以下のような部分です。

屋根

雨漏りが最も発生しやすいと言えるのが、屋根です。屋根材の破損や浮き、瓦のズレなどが起きると隙間から雨水が浸入して、やがて雨漏りに発展してしまいます。

また、屋根の頂上部に取り付けられている棟板金が破損したり、剥がれてしまうことが原因で雨漏りするケースもあります。

屋根は雨漏りリスクが高い部分ではありますが、日頃から状況をチェックするのが難しい箇所でもあるため、専門業者による定期的な点検やメンテナンスが非常に重要となってきます。

外壁・サッシ周り

雨漏りと聞くと屋根をイメージするかと思いますが、外壁やサッシ周りの劣化が原因となっていることもあります。

例えば、外壁のひび割れや破損、窓のサッシ周りや目地部分に充填されているコーキングの剥がれなどによって雨漏りを引き起こしてしまいます。

ベランダ・バルコニー

ベランダ・バルコニーの床面には、防水性を高める為に防水工事が施されています。防水層の劣化が進行すると、ひび割れや剥がれなどが発生し、内部に雨水が入り込んでしまいます。

また、ベランダ・バルコニーと外壁の繋ぎ目に充填されているコーキングが劣化して、そこから雨漏りに発展するケースも多いです。さらに、手すり・笠木の劣化や破損が雨漏りに繋がる可能性もあります。

新築物件で雨漏りが発生する原因

新築物件で雨漏りする原因は、主に「施工不良」と「自然災害」です。

施工不良

新築物件で雨漏りしている場合、まず考えられる原因は施工不良です。

前述の通り、屋根や外壁、サッシ周りなどは雨漏りが発生しやすいため、より防水性を高める為に雨仕舞という工事が必要となります。

しかし、雨仕舞の設計や作業に不備があると、本来の防水機能が十分に発揮できずに、雨水が建物内部に入り込んでしまいます。

その他にも、防水シートの施工に不備があったり、雨樋の設置に問題があり排水が正しく行われていない、屋根板金がしっかり固定されていないといったケースも雨漏りの原因になります。

自然災害

新築時の施工不良の他に原因として挙げられるのが、自然災害による雨漏りです。

もちろん災害に備えて設計はされていますが、地震による揺れや台風による雨風の影響によって屋根の破損、外壁のひび割れ、棟板金の浮き、雨樋の破損などが起こり、雨漏りに繋がる可能性があります。

雨漏りを発見したらまずは応急処置

雨漏りを発見した場合は、まず室内への被害が拡大しないようにすることが重要です

自分でできる応急処置としては、バケツで落ちてくる雨水が受ける方法や、屋根全体を覆うようにブルーシートを被せる方法があります。

バケツで雨水を受ける際は、バケツの中にタオルを入れたり、バケの下にブルーシートなどを敷いておくことで、バケツから飛び散った水で周囲が汚れるのを最小限に抑えられます。

また、屋根にブルーシートを被せる場合は、ブルーシートが飛ばされないようにしっかりと固定するようにしましょう。

もし外壁や窓周辺から雨漏りしている時は、雨水が広がらないようにタオルや吸収シートなどを置いて水を吸い取る方法が有効的です。吸収シートが無い場合は、オムツやペット用のトイレシーツでも代用できます。

築10年未満の場合は瑕疵保険が適用される

築10年未満で雨漏りした場合は、瑕疵保険が適用されるかもしれません

瑕疵保険による保証は「住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」で定められており、新築物件を施主に引き渡してから10年以内に住宅の欠陥が見つかった場合に、売り主や施工会社は無償で修繕を行わなければならない制度です。

また、万が一施工会社が倒産していたとしても、保険会社側が一部費用を負担してくれます。

築10年未満で雨漏りが発生した場合は、施工不良の可能性が高いため、できる限り早めに施工会社に連絡するようにしましょう。

また、もし施工会社に連絡した際に「経年劣化による雨漏りは適用外」と言われたとしても、実際は業者側に落ち度があるケースも考えられるので、まずはしっかりと調査してもらうことが重要です。

ただし、雨漏りの原因が自然災害や施主の過失、リフォームによるものなどは瑕疵保険の適用外となります

自然災害による雨漏りは火災保険を使える可能性がある

自然災害によって雨漏りした場合は、火災保険を使って修理できる可能性があります

火災保険とは、台風や強風、ひょうなどの自然災害が原因で雨漏りした際に、費用の一部を保証してもらえる制度です。経年劣化による雨漏りは、適用外となります。

対象となる災害や条件などは保険会社によって異なるため、加入している保険の契約内容を確認しておくようにしましょう。

火災保険を悪用する業者には注意

注意点として、業者の中には「火災保険を使って無料で修理できます」等と言い契約しようとケースがありますが、必ず保険が適用されるとは限りません

業者が火災保険を使えると言っていたとしても、実際に判断を下すのは保険会社の鑑定人なので、判断次第では保険金を受け取ることができない可能性もあります。

また、受け取れる保険金も状況によって変わってくるため、全額補償してくれるわけではありません。

申請が通らなかった時のことも考え、火災保険を使用する際はまず業者に応急処置を行ってもらい、本格的な修繕工事は保険金を受け取ってから開始するようにしましょう

まとめ

新築物件で雨漏りするのは、施工不良または自然災害によるものが原因です。もし新築で雨漏りが発生した場合は、家を建てたハウスメーカーや工務店に連絡しましょう。

また、条件次第では瑕疵保険や火災保険が適用されるので、万が一の時の為に、あらかじめ契約内容を確認しておくと安心です。

築数年で雨漏りしてしまうと非常にショックが大きいかと思いますが、雨漏りは建材の腐食やシロアリの発生、耐震性の低下などに繋がるので、まずは早めに対処することが大切です。

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