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屋根修理・雨漏り専門店

庇とは、玄関や窓などの開口部の上に付けられた小さな独立した屋根のことです。

最近では庇が無い住宅も増えてきましたが、庇には日光や雨よけの役割があり、さらに直射日光を避けられるため、断熱性能や紫外線による室内の劣化を防ぐ効果が期待できます。

また、玄関に庇を付けることで、雨の日でもドアの開閉時に濡れる心配がなく、置き配やお客様の応対などもしやすいメリットがあります。玄関に汚れが付着するのを防水する役割もあるので、日頃の掃除も格段に楽になります。

塗装の費用相場

色あせやサビなどが発生している場合は、塗装をすることで美観が回復し、塗膜によって庇を紫外線から保護することができます。庇を長期にわたってキレイに保つ為には、外壁や屋根と同じく10年～15年を目安に塗り直すのが望ましいです。

塗り替える際は、サビや既存の塗装を研磨して下地を整えてから、塗料を複数塗り重ねていきます。

費用は、塗装のみで3万円～5万円が目安です。別途足場代がかかる場合があります。

雨漏りや結露している場合は塗装だけでは対応できないので、カバー工法や交換によるメンテナンスが必要となります。

庇のカバー工法の費用相場

庇の表面にサビや穴が生じている状態でも、比較的下地がしっかりしている場合は庇のカバー工法が有効です。既存の庇の上から防水シートと屋根材を重ねて施工します。

費用は形状や規模にもよりますが、6万円～15万円程になります。

庇の交換の費用相場

外観を変えたい場合や劣化が激しい場合は、庇の交換を行います。

交換作業の際は、雨水の浸水を防ぐ防水シートを貼った後に新しい庇を取り付けます。

また、取り付ける時に周辺外壁にひび割れが起きていないかチェックをします。もし外壁に劣化が生じて強度が弱っている場合は、一緒にメンテナンスしておくと安心です。

費用は15万円～40万円程が相場です。

シーリングや金具の劣化

外壁と庇の隙間を埋めているシーリングや取付に使用されている金具が、日光や雨の影響で浮いてきたりひび割れを起こすと、雨漏りの発生や庇本体の落下に繋がります。

変化が見られない場合でも、確実に劣化は進行していくので定期的な点検が必要です。

庇の破損や穴あき

屋根にサビが発生したり、サビの進行によって穴が開いてしまうと、隙間から雨水が浸入して雨漏りの原因となります。

庇は外壁からせり出した形状のため台風や暴風雨、大雪の影響を受けやすい部分となります。悪天候の後には、庇の破損がないかチェックしておくことが大切です。

シミやカビは雨漏りのサイン

庇の天井部分にシミやカビが確認できる場合は、雨漏りが発生している可能性があります。放置しておくと腐食が進み、天井がボロボロになっていくので注意が必要です。

普段はあまり意識して見る機会は少ないかと思いますが、10年～15年を目安に点検・メンテナンスを行うようにしましょう。

アルミ製

アルミ製の庇は、軽量で腐食も少なくリーズナブルな特徴があります。スッキリとした印象なので、どんな外壁材とも相性が良い素材です。

ガルバリウム鋼板

ガルバリウム鋼板は断熱効果と耐久性が高く、金属ではありますがサビが発生しにくいというメリットがあります。

現在は、外壁をガルバリウムにするお宅も増えているため、外壁材と庇の素材を合わせることで一体感が生まれます。

木製

木製の庇は和風の家によく取り入れられ、ヒバの木と呼ばれる耐久性の高い木材を使用することが多いです。さらに強度を上げたい場合には、上からガルバリウムやアルミを被せる方法もあります。

木製の庇は比較的劣化しやすいので、こまめなメンテナンスが必要です。

ガラス製

ガラス製の庇は日光を通すため明るい印象になり、デザインもお洒落で人気です。

ガラスと聞くと耐久性の低さや割れの心配をする方が多いかと思いますが、庇に使う製品は耐久性のある丈夫な素材を使っているので、割れる心配も少なく安心です。

ポリカーボネート製

ポリカーボネート製は、カーポートなどに使われる軽量で耐候性のある素材です。最も安価で、玄関の屋根にも使われることがあり透明・半透明の2種類あります。

庇を後付けする費用

庇を後付けする費用は材質や形状によって異なりますが、20万円～取り付けが可能です。2階以上に取り付ける際はハシゴが使えないので、別途足場代がかかります。

屋根や外壁のメンテナンス際に、あわせて庇の設置を依頼することで足場代を浮かせられるため、2階以上の部分に取り付けたいの場合は、建物の改修工事と一緒に依頼するのがお得です。

建ぺい率に注意

建ぺい率とは、敷地面積に対してどの広さまで建物を建てられるのかを表した割合のことです。

庇は外壁からせり出した形なので、建築面積に含まれるかが焦点になります。

基本的に1ｍ以下であれば、建築面積に含まれることはありません。しかし、隣との境界線を越えないように注意が必要です。